SDIはスポーツダイビング(レクリエーショナルダイビング)の教育機関です。いわゆるオープンウォーターダイバーからインストラクターまでのコースカリキュラムを持っています。

アメリカ系の教育機関では、NAUI PADIやSSIが生まれていますが、それからずいぶん後に誕生した比較的新しい教育機関です。まだ25年ほどの歴史しかないのですが、現在、世界ではトップ３のシェアをもっています。日本では2016年にスタートしたばかりです。

SDIの姉妹団体には、TDI(テクニカルダイビング)、ERDI(パブリックセーフティ)、First Response trainingTraining International(ファーストエイドや酸素供給)、PFI(フリーダイビング)と各分野の本格的なカリキュラムを持っています。

アップデートで、ダイビングインストラクターの能力アップができます。

先ほどのべたように、様々な専門分野に特化した姉妹団体があり、SDI TDIにも他団体にはないカリキュラムや刷新された素晴らしいカリキュラムがあります。他にはないさまざまなコンテンツを有しています。
また日本本部では、インストラクターアップデートの重要性から有志で集まり身になるアップデートトレーニングを常に行っています。ダイビングインストラクターとしての実力をつける機会、磨きなおす機会を得ることができます。比較的安価に多くの機会を作っています。
参加者の声はこちら

マンネリ化→ダイビングの楽しさを再発見、再認識できます。

既存ダイビングインストラクターが体験したことのない領域やノウハウが満載です。
ダイビングという最高の遊びの楽しさを改めて実感できます。
それによりマンネリ化、形骸化してしまった普段のインストラクションが生き生きと輝きます。

ブランクインストラクター→新たな活躍の場、やりがいが見つかります。

せっかくプロ資格まで取得したのに、その技術が活かせていない方も多いと思います。
プロを取得した人たちの中には、ダイビングがうまくなりたい! 極めたいと考えた方も多いと思います。しかしプロ資格だけでは、目指すダイビングができるわけではありません。そんなみなさんが渇望するカリキュラムがここにあります。それは例えばテクニカルダイビングであったり、これから日本でもリリースしていく、フリーダイビングやパブリックセーフティ分野も含まれています。

新人インストラクター　→　少ない経験をサポートするアップデート会を頻繁に行っています。

プロ資格取得したばかりの方たちは、経験不足による不安が大きくつきまといます。逆に経験が少ないのに不安をまったく感じないことのほうがリスクを感じます。
私たちのプロメンバーはみんなでダイビングをよくしていこうという志の方ばかりです。
所属関係なく、新人インストラクターのみなさんのためにサポートをしてくれます。

ショップオーナー様の社員教育に関わる時間や労力をよいトレーナーがサポートいたします。

クロスオーバーは簡単

スポーツダイビングレベルのクロスオーバーはスムーズです。
WRSTC認定の教育機関(PADI SSI NAUI IANTD SNSIなど)であれば、基本的なダイビング指導方法は同じです。
Cカードのデータと書類の記入が済んだらクロスオーバーはとてもスムーズです。
賠責保険の加入は活動のためには必須です。こちらで保険のご紹介もしております。

クロスオーバーしたあと、どうやってインストラクションしたらいいのか?

それも難しくはありません。
まずは、それぞれのコースのSDI TDIインストラクターガイドやマニュアルを読んで、これまで行ってきた方法をベースに活動してください。不足する部分を追加して、徐々にSDI TDIらしいコースに変化させてください。

またわからないことはいつでも私たちに質問してください。すぐに問題解決していきましょう。

また定期的にアップデートセミナーを行っていますので、タイミングを合わせて、SDI TDIらしいスタイルをすこしずつご自分の講習スタイルに浸透させていってください。

コストパフォーマンスと手続きの容易さ

教材に関しては必要なものはそろっていますが、ベースはミニマム主義です。必要以上の教材は不要と考えています。なぜなら、本当に大切なこと、最新のこと、その地域のダイビングカルチャーは現場を熟知したインストラクターたちに一任しているからです。様々な環境がある中で、フレキシブルさを持ち合わせることが大切と考えています。
また良い情報にプロメンバーがふれられるようにアップデートトレーニングを頻繁に開催しています。形骸化されやすいマニュアルではなく、現場対応でインストラクターに伝えていくことが大切だからです。
シンプルイズベストの考え方ですから、教材費用、Cカード登録費用、年会費など年間のコストをかなりセーブできます。
また手続きはオンライン化が進められていますので、お金だけでなく貴重な時間も節約できます。